シリコンバレーのベリーエッサ通りにある、ファミリーレストランのデニーズ。1993年、その店のボックス席に、ジェンスン・フアン、クリス・マラコウスキー、カーティス・プリエムの3人の友人が集まりました。パソコンで本物らしい3Dグラフィックスを描くチップを作る、という構想を話し合うためです。

「ここで何時間も過ごして、NVIDIAがどんな会社になるかを話していました」と、フアン氏はのちに地元のテレビ局に語っています。店を選んだ理由について、フアン氏の答えは率直でした。「コーヒーは飲み放題で、誰にも追い出されなかったからです」(原文 "It had all the coffee you could drink and no one could chase you out")。

それから30年後の2023年9月26日、フアン氏はその店に戻り、デニーズのCEOケリー・ヴァラーデ氏から記念の銘板を受け取りました。地元のNBCベイエリアは、その日のNVIDIAを「いまや1兆ドルの価値がある」会社と紹介しています。同じ年の5月、台湾大学の卒業式に招かれたフアン氏は、自らの原点をこう語っていました。

「私たちは、アクセラレーテッド・コンピューティング(加速計算)を生み出すためにNVIDIAを創業しました。最初のアプリケーションが、PCゲームのための3Dグラフィックスでした」

いまの覇者が語る創業の物語として、よく整った言葉です。ところが、1999年1月に同社が米証券取引委員会(SEC)に出した上場の目論見書(424B4)を開くと、そこにはもっと実直な一文が書かれています。

「当社の目的は、PC向け高性能3Dグラフィックスプロセッサのトップサプライヤーになることである」

最初から計算機の帝国が見えていたわけではありません。同じ時代の提出書類に残っているのは、自社の方式を標準にしようとして業界の標準に敗れ、大口の顧客をライバルに買われ、会計処理をめぐってSECから命令を受け、それでも次のチップを出し続けた、ひとつの半導体ベンチャーの記録です。


書き上げられなかった事業計画書

デニーズで構想を練っていたころ、マラコウスキー氏とプリエム氏はサン・マイクロシステムズで「GX」グラフィックスの設計に携わった技術者で、フアン氏はLSIロジックでコアウェア事業部のディレクターを務めていました。その前の1983年から1985年まで、フアン氏はAMD(アドバンスト・マイクロ・デバイセズ)でマイクロプロセッサの設計に携わっていました。

上場の登録届出書(S-1)の財務表によれば、NVIDIAの起点は1993年4月5日で、会社はカリフォルニア州で設立されました。同社の古い公式年表には「1993年1月、NVIDIA創業」という別の日付も残っています。

最初の資金を集めたとき、彼らの手元に完成した事業計画書はありませんでした。2018年の自社イベント(GTC)で、フアン氏は「事業計画書の書き方を知らなかったし、結局一度も書き上げなかった」と振り返っています。同じ場でマラコウスキー氏が明かした話では、ベンチャーキャピタル(VC)との面談でフアン氏が「昨夜取り組んだのですが、書き上げられませんでした」と言うと、相手は「構いません、どうせ書いてあっても信じなかったでしょうから」と返したといいます。フアン氏は別のインタビューで、LSIロジックのウィルフ・コリガン氏がセコイア・キャピタルのドン・バレンタイン氏に電話をかけ、「この若者に投資しろ」と言ってくれたことで道が開けたと語っています。

1993年6月には、サッター・ヒル・ベンチャーズのテンチ・コックス氏と、セコイアのマーク・スティーブンス氏が取締役に就きました。同じ1993年に、会社は1株0.50ドルで430万3,000株のシリーズA優先株を発行しています(約215万ドル)。そして1993年11月、もうひとりの人物が取締役会に加わりました。電子設計自動化(EDA)の会社シノプシスを率いていた、ハーヴェイ・C・ジョーンズ・ジュニア氏です。

33年後の2026年11月12日、フアン氏の辞任を伝えた会社の発表は、取締役会がこのジョーンズ氏を「初の取締役会議長(first-ever Chair of the Board)」に任命したと記しています。


「90%が動かないチップ」とセガの500万ドル

1993年と1994年、NVIDIAの売上はゼロでした。開発だけの期間を経て、最初の製品「NV1」が発表されたのは1995年5月のことです。目論見書によれば、NV1は3Dグラフィックス、映像、音声を1枚でこなすマルチメディア向けのチップで、主な狙いはゲーム機の市場でした。

フアン氏は2023年のポッドキャスト番組『Acquired』で、NVIDIAの最初の事業戦略は「PCのなかのゲーム機」になることだったと語っています。選んだ技術は、業界の主流とは違う「フォワード・テクスチャ・マッピング」と曲面を使う方式でした。

この賭けは、うまくいきませんでした。フアン氏は2018年のGTCで、NV1についてこう語っています。「テープアウトして、チップが戻ってきたら、90%が動きませんでした。それでも戻ってきたのがうれしくて、Computexに持っていきました」翌年の同じ見本市でも同じデモを見せ、会社は倒産しかけたといいます。フアン氏の言葉では、創業から1年半後には「技術も、市場戦略も、アーキテクチャも間違っていて、実行もよくなかった」状態でした。

業界の標準も、NV1とは違う方向へ進みました。NV1の発表から4カ月後の1995年9月、マイクロソフトはWindowsのゲーム開発キットとして、DirectXの最初の版を出しています。目論見書は、当時のいきさつを率直に書いています。

「NV1は業界標準が存在しないなかで、当社独自のNVテクノロジーを3Dグラフィックスの標準として確立することを目指して開発された。1996年末までに、PC業界はマイクロソフトのDirect3DとSGIのOpenGLという3D APIを広く採用した」

フアン氏の台湾大学での説明によれば、マイクロソフトのDirect3Dは「インバース・テクスチャ・マッピング」と三角形に基づく方式でした。1995年の売上は118万ドル、純損失は638万ドルです。目論見書は、NV1の売上が大きく減り、1996年の第1四半期に販売をやめたと書いています。

この時期のNVIDIAと深く関わっていたのが、日本のセガ・エンタープライゼスでした。

フアン氏は2023年の台湾大学の講演で、セガとの契約をめぐる決断をこう振り返っています。

「私はセガのCEOに連絡し、私たちの発明は間違ったやり方で、セガは別のパートナーを探すべきであり、私たちは契約もゲーム機も完成させられないと伝えました。やめるしかなかったのです。しかし、私にはセガに全額を払ってもらう必要がありました。そうでなければNVIDIAは倒産してしまうからです。頼むのは恥ずかしいことでした。セガのCEOは、立派なことに、そして私が驚いたことに、同意してくれました。彼の理解と寛大さが、私たちに6カ月の命を与えてくれたのです」

ゲームメディア『VGC』は2026年7月の記事で、セガの社長だった入交昭一郎氏がNVIDIAに500万ドルを出資することに同意し、それが会社を支えたとフアン氏が振り返ってきた、と書いています。同じ記事は、2025年のフアン氏の発言も引いています。「当時、500万ドルはセガにとって大金でした。私は彼に、もし私たちにそのお金を投資すれば、失われる可能性が高いと伝えました」

ところが、1998年3月に出されたS-1の注記をたどると、取引の時系列は少し違って見えます。

S-1は、相手の名前を伏せた「第三者(a third party)」との取引を記しています。それによれば、NVIDIAは1995年5月にこの第三者と5年間の戦略提携契約を結び、相手の製品に組み込む「NV2」の開発を始めました。さらに「この契約の一部として」、同じ第三者は1995年7月にシリーズC優先株75万株を500万ドルで取得しています。

S-1はこの第三者の名前を書いていません。ただ、同じS-1に添付された投資家権利契約の当事者には「Sega Enterprises, Ltd.(東京都大田区、Mr. Tsuneo Naito, Managing Director 宛)」があり、古い公式年表には「1995年7月、セガとのパートナーシップ設立」とあります。フアン氏自身も「セガのゲーム機を作る契約を勝ち取った」と語っています。この3点から、第三者はセガだと強く推定できます。

S-1の書き方では、500万ドルの株式の取得は、NV2の開発契約と同じ取引の一部でした。会社が傾いた後の救いの出資として始まったものではありません。S-1は別に、この第三者が返金不要の支払い(nonrefundable payments)を行い、NVIDIAが研究開発費の減額として1995年に200万ドル、1996年に300万ドルを計上したことも記しています。そして「第三者は製品開発の計画を見直し、当社は1996年にこの技術の開発を終了した」と結んでいます。

フアン氏の言う「全額を払ってもらう」は、出資ではなく、この契約の代金を指しているとも読めます。1995年7月の出資(500万ドル)と、1995〜1996年の契約の支払い(計500万ドル)が、後年の語りのなかで重なっている可能性があります。

セガとの関わりが会社をつないだ、という点では、フアン氏の語りは一貫しています。2026年7月15日、フアン氏は東京・秋葉原の旧セガ秋葉原(現GiGO秋葉原3号館)で入交氏と再会し、両社は新しい提携を発表しました。その場でフアン氏は「セガ、入交さん、鈴木さん、あなた方の友情と支援、そして私たちを信じてくれたことは、私にとって大きな意味を持っています」と述べています。


33社の乱戦と試作なしのテープアウト

1996年12月31日の時点で、NVIDIAの従業員は42人でした。ポッドキャスト『Acquired』の司会者は、この時期に会社が社員の70%を解雇したと語っています。台湾大学の講演でフアン氏が「6カ月の命」と呼んだのは、この時期のことです。

NVIDIAは曲面の方式から離れ、ポリゴン(三角形)に基づいてDirectXに対応するチップの開発に移りました。さらに、ふつうの手順とは違う進め方を選びます。フアン氏の『Acquired』での説明によれば、チップを作り、ソフトを書き、不具合を直して作り直すという通常の進め方では間に合いませんでした。「6カ月しかなく、テープアウトが一度しかできないなら、完璧なチップをテープアウトするしかない」そこで、顧客がつかず閉鎖する日だったICOSという会社からエミュレータを買い取り、本物のシリコンを作る前に、その上でソフトウェア一式を動かしました。

フアン氏によれば、ソフトウェアのチームは研究室に座り、Windowsが画面を描くのを待っていました。1コマを描くのに1時間ほどかかったと、フアン氏は振り返っています。「試せることは、すべて前もって試しました」

こうして1997年4月に発表され、同年8月に商用出荷が始まったのが「RIVA 128」です。フアン氏自身、すべてがうまくいったわけではないと認めています。『Acquired』で、DirectXの32の合成モードのうち8つにしか対応していなかったと問われると、「32すべてを実装すべきでした」と答えています。

当時のPC用3Dチップの市場は、混み合っていました。半導体の業界誌『Microprocessor Report』(1997年6月23日号)は、PC用の3Dチップを発表した会社と開発を計画している会社を一覧にし、その数を「33社」としています。3dfx、ATI、S3、マトロックス、インテルが並ぶその一覧の中で、NVIDIAは「Nvidia/SGS-Thomson (RIVA 128)」という1行でした。同誌は、新しい3D製品の開発費が高性能のRISC CPUの開発費、つまり1,000万〜3,000万ドルに近づいていると書いています。

RIVA 128は売れました。フアン氏はのちに「大成功(a raging success)」と呼んでいます。売上は1996年の391万ドルから、1997年には2,907万ドルへと7倍を超えました。S-1によれば、1997年の製品売上のほぼすべてが、RIVA 128というひとつの製品によるものでした。

1998年7月には後継の「RIVA TNT」の商用出荷が始まり、目論見書の時点で主な製造委託先は台湾のTSMCになっていました。目論見書は、顧客のPCメーカーが春と秋の設計サイクルに合わせて年に2回ほど新しい構成を出すと書いています。古い公式年表に並ぶ製品の日付を追うと、NVIDIAはこの頃から6〜9カ月おきに新製品を出していきます。

上場への道は平らではありませんでした。NVIDIAは1998年3月6日にS-1を初めて提出しました。目論見書によれば、同じ3月にインテルが3Dグラフィックスのチップ「i740」の出荷を始めています。1998年の春には多くのPCメーカーで需要が落ち、注文の減少と、RIVA 128ZXとRIVA TNTの歩留まりの低下が、1998年7月26日に終わる四半期の業績を押し下げました。この四半期、会社は赤字でした。

S-1の初回提出から上場までは、約10カ月かかっています。フアン氏は2018年のGTCで、この時期を「上場まであと数日というところから、倒産まであと数日というところへ落ちた」と振り返っています。

1999年1月、NVIDIAは1月21日付の目論見書を出して、NASDAQに上場しました(ティッカーはNVDA)。公募価格は1株12.00ドル、350万株を売り出し、総額は4,200万ドルでした。


「GPU」の宣言と大口顧客の喪失

上場の目論見書には、すでにひとつの警告が書かれていました。競合の3dfxが、NVIDIAの大口顧客であるボードメーカーのSTBシステムズを買収する契約を結んだ、というのです。目論見書は、STBへの売上は大きく減り、STBは重要な顧客でなくなるかもしれないと見込んでいました。

STBとダイアモンド・マルチメディアは、1997年にそれぞれNVIDIAの売上の63%と31%を占めた、最大の顧客2社でした。3dfxは1999年5月にSTBの買収を終え、同年10月には競合のS3がダイアモンドの買収を終えました。翌年の10-Kによれば、ダイアモンドへの売上は、2000年度第2四半期の売上全体の24%から、第4四半期にはわずか3%に落ちています。目論見書は、少数の顧客への集中を主なリスクのひとつに挙げていました。

その1999年の8月31日、NVIDIAは「GeForce 256」を発表します。

NVIDIAはこのチップを、自ら「GPU(Graphics Processing Unit)」と呼びました。座標変換と光源計算(ハードウェアT&L)の回路を、描画の回路とともに1つのチップに収めたもので、0.22ミクロンのプロセスで作られ、トランジスタは2,300万個でした。2000年3月に出した年次報告書(10-K)で、同社は「当社は世界初のGPUを開発したことで認められている」と書いています。

同じ時代の報道には、この呼び名に冷ややかなものもありました。英国の技術系ニュースサイト『The Register』は、1999年8月31日の記事でこう書いています。

「NVIDIAは、このチップが同社の言う『グラフィックス・プロセッシング・ユニット(GPU)』であることを強調した。それは、Voodoo 1以降に作られたほぼすべての3Dグラフィックス・アクセラレータに当てはまる言葉だ」

記事は、前日に発表されたS3の「Savage 2000」も、程度の差はあれ同じ機能を備えていると指摘しました。そのうえで、GPUという呼び方は、NVIDIAがボードではなくチップの供給者だと示すためのものだと書いています。3dfxはSTBを買い、S3はダイアモンドの買収を進めていて、どちらも自らボードを作る側に回っていました。記事の見立てでは、NVIDIAは当面、ボードメーカーと競合しない姿勢を示そうとしていました。

1998年9月21日にNVIDIAを特許侵害で訴えていた3dfxは、2000年12月15日、グラフィックス事業の資産をNVIDIAに売る契約を結びます。現金の対価は7,000万ドル(うち1,500万ドルは契約時に3dfxへ融資済み)で、3dfxの清算が終われば、条件付きでNVIDIA株100万株を渡す取り決めでした。取得は2001年4月18日に完了し、特許訴訟は同じ月の26日に取り下げられています。


Xboxの縛りとSECの排除措置命令と「21%」への転落

2000年3月5日、NVIDIAはマイクロソフトのゲーム機「Xbox」向けにチップを開発して売り、技術をライセンスする契約を結びました。マイクロソフトは2000年4月、チップの購入代金などの前払いとして2億ドルを支払っています。契約には、もうひとつの条項がありました。誰かがNVIDIAの発行済株式の30%以上を買い取ろうとした場合、マイクロソフトがその株を買う「先買権と最終拒否権(first and last rights of refusal)」を持つというものです。10-Kは、この条項が会社の支配権の移動を遅らせたり妨げたりしうると書いています。

両社はXbox向けチップの価格と数量をめぐって話し合いを続けていましたが、2002年4月23日、マイクロソフトは問題を拘束力のある仲裁にかけました。マイクロソフトは、注文されたチップを「いくらでも」供給するよう求め、契約違反を主張して損害賠償を求め、値下げも求めました。NVIDIAは「当社にはマイクロソフトに対する全量供給の義務はないと考えている」と反論しています。両社が価格の問題で和解し、将来のコスト削減で協力することに合意したのは、2003年2月6日でした。

仲裁の申し立てから6日後の2002年4月29日、NVIDIAは、2000年度と2001年度、2002年度の最初の3つの四半期の業績を修正再表示すると発表しました。発表によれば、修正は独立した監査委員会が主導した調査の結果で、この調査はSECのスタッフの求めで始まったものでした。

2003年9月11日、SECはNVIDIAに対して排除措置命令(違反をやめ、今後も繰り返さないよう命じる命令。Release No. 34-48480)を出しました。命令の認定によれば、2000年4月30日に終わる四半期に、NVIDIAは供給業者との取引で費用を330万ドル減らし、その分を将来の製品の値上げで返すことに応じていました。命令によれば、この取り決めは2本の別々の合意に分けられ、どちらの合意も他方に触れていませんでした。四半期のレビューで、NVIDIAは費用の減額を裏づける合意を監査人に示し、値上げの合意は示しませんでした。

命令は、当時の最高財務責任者(CFO)のメールを引用しています(命令は氏名を書いていません)。

「(当社は)これに署名できないし、文書にも残せない。第1四半期のクレジットが消えてしまう」(原文 "[We] can not sign this or have this in print. Will wipe out the credit in Q1.")

命令によれば、その結果、この四半期の粗利益は6.4%、純利益は15.3%、希薄化後の1株利益は14.8%、実際より多く報告されていました。NVIDIAは命令の認定を認めも否定もしないまま(without admitting or denying)、命令を受け入れました。命令が課したのは排除措置だけでした。

のちの2006年8月10日には、ストックオプションの付与の実務について、監査委員会が調べていると会社が発表しています。監査委員会は、過去の一部の期間で付与の測定日に誤った日付が使われていたと結論づけ、会社は追加の株式報酬費用を計上しました。

製品の側でも、つまずきが続きました。2002年11月、NVIDIAは同社で初めて0.13ミクロンのプロセスで作るGPU「GeForce FX 5800 Ultra」を発表します。同じころの10-Kは、業界の他社が新しい製造プロセスへの移行で歩留まりの低下や出荷の遅れに苦しんでいると書き、自社も「同様の困難を経験しており、今後も経験するかもしれない」と認めました。

一方、カナダのATIテクノロジーズは、「RADEON 9700」から自社のチップを「VPU(Visual Processing Unit)」と呼び、マイクロソフトのDirectX 9.0に対応するプロセッサを最初に出した会社だと主張しました。2003年5月24日付の『The Register』によれば、ベンチマークソフトの会社Futuremarkは、NVIDIAのドライバに8件の不正(cheating)があり、スコアを最大24.1%押し上げていたとしました。翌6月初め、Futuremarkは「不正ではなく、アプリケーション固有の最適化だ」と表現を改めましたが、元のスコアは戻しませんでした。NVIDIAの広報担当者は「どのCPUにも、どのGPUにも、アプリケーション固有の最適化はある」と述べています。2003年8月14日には、マイクロソフトが次のXboxの技術を競合の1社と開発する契約を結んだと発表しました(相手はATIでした)。

数字にも落ち込みが残っています。NVIDIA自身の2006年度の10-Kは、調査会社マーキュリー・リサーチの推計を引き、「パフォーマンスDirectX 9.0対応グラフィックス」という区分での同社のシェアが、2003年第4四半期に21%だったことを示しています。粗利益率も、2002年度の38%から2004年度には29%に下がりました。10-Kはその主な理由を、GeForce FXの粗利益率がそれまでのGeForceより低かったことに求めています。

巻き返しは速いものでした。同じ10-Kによれば、GeForce 6800と6600の投入で、同じ区分のシェアは2004年第4四半期に67%へ戻りました。2005年6月に出したGeForce 7800で79%、2006年6月に出したGeForce 7900で85%まで伸ばしています(いずれもこの区分に限った数字です)。


スタンフォードの論文とライバルへの祝辞

グラフィックスの戦いを取り戻しつつあったころ、大学の研究室では別の試みが進んでいました。

その前段になったのが、2001年2月にNVIDIAが発表した「GeForce3」です。頂点やピクセルの色を計算する回路(シェーダ)を、開発者がプログラムで書き換えられるようにしたチップで、NVIDIAの古い年表は「業界初のプログラマブルGPU」と呼んでいます。

2004年、コンピュータグラフィックスの国際会議SIGGRAPHで、スタンフォード大学のイアン・バック氏らが1本の論文を発表します。『Brook for GPUs: Stream Computing on Graphics Hardware』です。C言語に簡単なデータ並列の構文を足し、GPUをストリーム処理のコプロセッサとして使えるようにしたこの研究は、5つのアプリケーションで、CPUで動かす場合の最大7倍の速さを示しました。

その論文には、のちの常識から見ると意外な一文があります。比べたのは、ATIの「Radeon X800 XT Platinum」と、発売前のNVIDIA「GeForce 6800」です。

「これらのアプリケーションでは、概してATIのほうがNVIDIAよりも性能が高かった」

論文は、その理由をATIの浮動小数点テクスチャの帯域の高さによるものかもしれないと推測し、NVIDIAの毎秒12億個に対してATIは毎秒45億個だったと記しています。論文の謝辞には、DARPAに加えて、ATI、IBM、NVIDIA、ソニーの名前が並んでいます。

2006年10月3日付の技術系サイト『bit-tech』によれば、ATIは汎用GPU計算を「Stream Computing」と呼んで取り組むと表明し、ATIと組んだスタンフォード大学がGPUに対応した分散計算「Folding@home(タンパク質の折りたたみの解析)」の新しい版を公開しました。記事は、スタンフォードのテストでCPUだけで動かす場合の15倍の性能が出たと伝え、ATIのカードを使うチームは作業をより速く終えられるはずだと書いています。この時期の汎用GPU計算では、ATIが先行していた面がありました。

2006年7月24日、CPUメーカーのAMDは、ATIテクノロジーズの買収に合意したと発表しました。AMDによれば、買収額はATIの株主にとって1株20.47ドル、総額で約54億ドルです。

当時、AMDはNVIDIAの協業相手でもありました。NVIDIAの2007年度の10-Kによれば、同社はAMD64向けチップセットで53%のシェアを持つ最大の供給元でした。同じ10-Kは、ATIを買う前のAMDは自社のGPUを売らず、ATIやNVIDIAのような会社に頼っていたと書き、AMDとインテルがプラットフォームとしての製品を進めれば、両社にGPUを売れなくなるかもしれないと記しています。AMDが投資家向けの資料で挙げた買収の狙いには、CPUとGPUを統合したチップの開発がありました。10月の買収完了の発表で、この構想は「Fusion」という名で示されます。

2006年10月25日、AMDはATIの買収完了を発表しました。その発表文には、取引先からのコメントのひとつとして、NVIDIAの執行副社長ダン・ヴィヴォリ氏の言葉が載っています。

「NVIDIAとAMDは、10年以上にわたってともに革新を重ねてきました。その結果、NVIDIAのGeForceとnForceのプロセッサは、AMDのシステムの標準になりました。AMDのオープンなプラットフォーム戦略によって、お客様に業界をリードする幅広い選択肢を届けるためのパートナーシップを続けることができます」

穏やかなあいさつでした。

翌月の2006年11月、NVIDIAは新しいGPU「GeForce 8」とともに、ひとつの技術を業界に出し始めます。10-Kの言葉では「初めて、プログラマーがGPU向けのアプリケーションをC言語で書けるようにする」技術と、そのコンパイラです。名前は「CUDA」でした。

(第2回「GeForceが建てた家」へ続く)

参考文献