2016年8月、サンフランシスコ。ジェンスン・フアン氏は、ある人工知能(AI)研究所に1台のコンピュータを届けました。同年4月の自社イベント(GTC 2016)で発表したばかりの「DGX-1」で、NVIDIAの公式ブログはそれを「箱に入った世界初のAIスーパーコンピュータ」と呼んでいます。

届け先は、OpenAIでした。2016年8月15日付のそのブログ(いまはアーカイブでしか読めません)によれば、フアン氏はこう語っています。

「人工知能に特化した世界初のスーパーコンピュータが、オープンな人工知能に特化した研究所へ行くというのは、信じられないほどふさわしいことだと思いました」

DGX-1は新型GPU「Tesla P100」を載せ、GPUをつなぐ高速の接続技術「NVLink」と、深層学習のライブラリ「cuDNN」を備えていました。発表資料によれば、性能は半精度(FP16)で最大170テラフロップス、処理量はx86サーバー250台分で、それをひとつの箱に収めています。ブログによれば、フアン氏はDGX-1を作るのに3,000人が3年間働いたと説明し、こう続けました。

「ですから、もしこれが出荷される唯一の1台なら、このプロジェクトのコストは20億ドルということになります」

米経済誌『Fortune』(2016年8月15日付)は、NVIDIAがこのスーパーコンピュータをOpenAIに寄贈した(donated)と述べた、と伝えています。同誌によれば、フアン氏は筐体に「イーロンとOpenAIチームへ!」と書き、「コンピューティングと人類の未来へ。世界初のDGX-1をお贈りします!」と添えました。イーロン・マスク氏が謝意を伝えたツイートも、同誌が引いています。

ブログには、OpenAIの研究者たちの言葉も残っています。4年前にトロント大学で画像認識の論文(のちに「AlexNet」と呼ばれるネットワーク)を発表した3人のひとり、イリヤ・サツケバー氏はこう語りました。

「私たちの前進は、GPUが速いことにかかっています。コンピュータの速さは、ある意味で深層学習の生命線なのです」

研究者のアンドレイ・カルパシー氏は、ネット上の会話のデータを例に挙げて、こう話していました。

「インターネット上で人々が互いに話すのを助けるような大量のデータを使えば、基本的にはチャットボットを学習させることができます。しかも、コンピュータが言葉の仕組みや人の関わり方を学ぶような形で、それができるのです」「モデルを常により良く機能させる、とても簡単な方法のひとつは、ただ計算の量を増やすことです」

いま読み返すと、のちの対話型AIを思わせる言葉です。

ただ、会社の数字はまだ別の顔をしていました。2016年1月期の年次報告書(10-K)で、NVIDIAは「データセンター」の売上を初めて独立した項目として示しています。その額は3億3,900万ドルで、全社売上50億1,000万ドルの6.8%でした。DGX-1の出荷が始まった2017年1月期でも、8億3,000万ドルで12.0%です。それからの約6年、NVIDIAの売上を大きく揺らし、利益と傷の両方を残したのは、AIより先に、暗号資産(仮想通貨)のマイニングでした。


提出書類に一度も現れなかった「bitcoin」

GPUが暗号資産の採掘(マイニング)に使われた最初の波は、ビットコインでした。ビットコインの採掘では、SHA-256というハッシュの計算を何度も繰り返します。コミュニティが編集する「Bitcoin Wiki」は、単純な演算器(ALU)を大量に持つGPUが、この繰り返しの作業でCPUよりはるかに多くの命令をこなせると説明しています。

同じWikiは、この採掘ではNVIDIAよりAMDのGPUが速かった理由を2つ挙げています。ひとつは、AMDが単純なALUを数多く並べる設計(VLIW)をとっていたことで、Wikiはそのために「およそ2倍から3倍の性能差」があると書いています。もうひとつは、SHA-256が多用する32ビット整数の右ローテートを、AMDのGPUは1命令で、NVIDIAのGPUは3命令で処理していたことでした。Wikiは、2つを合わせるとビットコインの採掘ではAMDのGPUが3倍から5倍速いとしています。

米証券取引委員会(SEC)の電子開示システム(EDGAR)の全文検索で、2001年から2023年までのNVIDIAの提出書類を探しても、「bitcoin」という単語は1件も出てきません。ビットコインの採掘は、やがて専用の集積回路(ASIC)が担うようになります。

風向きが変わったのは、2017年です。

SECがのちに出した命令の認定によれば、NVIDIAの2018年度(2017年2月〜2018年1月)から、GPUはイーサリアム(ETH)などの暗号資産の採掘で人気を集めるようになりました。同じ命令によれば、イーサリアムの価格は2017年1月1日の10ドル未満から、2018年1月1日には800ドル近くまで上がっています。

2017年8月10日、NVIDIAは第2四半期(2018年度)の決算に合わせて、最高財務責任者(CFO)のコメンタリーを8-Kに添えて出しました。EDGARの全文検索で見る限り、NVIDIAの提出書類に「cryptocurrency(暗号資産)」という語が出てくるのは、この書類が最初です。

「当社のPC OEM売上には、主流のデスクトップ、ノートブック、および暗号資産マイニング向けに設計されたGPUが含まれる。最近の暗号資産価格の上昇により、OEM向けGPUの需要が増えた」

2018年度、NVIDIAの売上は前年度の69億1,000万ドルから97億1,400万ドルへ増えました。ゲーミングの売上も、40億6,000万ドルから55億1,300万ドルに伸びています。暗号資産専用の製品の売上は、2018年度に2億7,300万ドル、2019年度に3億600万ドルでした(2019年度の10-K)。

マイナーが買っていたのは、専用の製品だけだったのか。のちのSECの命令は、「マイニングが、NVIDIAがゲーミング向けに設計し販売したGPUの売上の前年比の伸びの重要な要因であることを示す情報を、NVIDIAは持っていた」と認定しています(NVIDIAは認否していません)。

2017年8月23日と11月21日に提出された2本の四半期報告書(10-Q)では、暗号資産マイニングの語はOEM向けの売上の説明にだけ出てきます。8月の10-Qは、ゲーミングの伸びについては、Pascal世代のGeForce GTXの普及が引っぱったと書いていました。暗号資産マイニングがゲーミングの伸びの要因として書き加えられたのは、2018年2月28日に提出された2018年度の10-Kです。

マイニングの需要が去ったあとに、何が残るのか。それが決算に表れたのは、翌2018年の秋でした。


「今四半期は本当に腹への一撃だった」

2018年の半ばにかけて、暗号資産向けの需要は急に細っていきます。

2018年2〜4月期の10-Qでは、OEMの売上にまだ暗号資産マイニング向けのGPUが2億8,900万ドル含まれていました。ところが、2018年8月16日に出た2019年度第2四半期のCFOコメンタリーによれば、会社は同四半期の暗号資産専用品の売上を「約1億ドル」と見込んでいたのに、実際は「1,800万ドル」でした。コメンタリーは、それまで年間で意味のある額になると見ていた暗号資産の寄与を、今後はゼロと見込むと書いています。同じ日に提出された10-Qも、OEMに含まれる暗号資産関連の売上を「今後は取るに足らない(negligible)」と見込みました。

問題になったのは、流通網(チャネル)に積み上がったPascal世代のミッドレンジGPUの在庫でした。

2018年11月15日、第3四半期の決算発表で、フアン氏は「当社の足元の業績は、暗号資産ブーム後の過剰なチャネル在庫を反映しているが、これは是正される」と述べました。CFOコメンタリーによれば、会社は暗号資産マイニングの需要が急に落ちたあと、旧世代の部材とチップに関する費用として5,700万ドルを計上しています。このとき示した第4四半期(2018年10月末〜2019年1月)の売上見通しは「27億ドル」でした。

年が明けた2019年1月28日、NVIDIAはプレスリリース(8-K)を出し、第4四半期の売上見通しを27億ドルから「22億ドル」へ、5億ドル引き下げました。リリースによれば、暗号資産ブームの後のミッドレンジの在庫は、ほぼ経営陣の見込みどおりに減っていました。見通しを下げた理由として挙げられたのは、中国を中心とする景気の悪化、新しいTuring世代の一部の高価格帯GPUの売れ行きが見込みを下回ったこと、そしてデータセンターの商談の一部が四半期の最後の月にまとまらなかったことでした。

同じ日、フアン氏は株主に宛てた書簡を8-Kに添えて出しています。

「難しい四半期で、いくつもの異例の動きがありました」(原文 "It was a challenging quarter with several extraordinary dynamics.")

書簡は、11月の見通しがすでに、暗号資産の需要の急減で生じたPascal世代のミッドレンジGPUの過剰在庫を織り込んでいたと説明しています。在庫が2019年2月から4月までにほぼ解消するという見方も、変わっていないと書きました。そのうえで、第4四半期のあいだに中国を中心に世界経済が急に減速し、ゲーム用GPUの消費者の需要に響いたと述べています。書簡は、最後をこう結んでいました。

「今四半期は、本当に腹への一撃(a real punch in the gut)でした。しかし、あなた方の会社は打たれ強く、創造的で、大きな試練に何度も応えてきました。私たちはこれを振り払い、力強く戻ってきます」

2019年2月に提出した2019年度の10-Kで、NVIDIAはこう書いています。「エンドユーザーが暗号資産マイニングのために当社のデスクトップ向けゲーミングGPU製品を求めた需要とその余波が、ゲーミング売上のトレンドを歪めたと考えている」同じ箇所で、中国を中心とする景気の悪化がGeForceの消費者の需要に響いたと考えている、とも述べています。

2017年の2本の10-Qについては、のちに規制当局が判断を示しました。

2022年5月6日、SECはNVIDIAに対する排除措置命令を出し、NVIDIAは550万ドルの民事制裁金を払うことで和解しました(Release No. 33-11060)。NVIDIAは、命令の認定を認めも否定もせず(without admitting or denying)、命令を受け入れています。

命令が対象にしたのは、2018年度の第2・第3四半期(2017年)の2本の10-Qです。命令の認定によれば、この2つの四半期のゲーミングの売上は、前年同期と比べてそれぞれ52%と25%増えていました。命令は、この時期の社内の様子について次のように認定しています。

「NVIDIAの営業担当者の一部は、同社のゲーミング製品の需要増加の多くは、主に中国において、クリプトマイニングによって牽引されているとの見方を示していた」

「NVIDIAの上級経営陣は社内で、クリプトマイニングの需要を取り込みたい、そして同時に、ゲーミング事業をクリプトマイナーから守り、ゲーマー向けのGPUの供給を守りたいという意向を示していた」

命令は、その結果としてNVIDIAが大規模なマイニング事業者向けに「CMP」と呼ばれる製品群を出し、その売上を10-QではOEMの中で報告していた、とも認定しています(2018年度の10-Kでの呼び名は「暗号資産専用のGPU」です)。命令によれば、会社は、どのゲーミングGPUがいつマイニングのために買われたかを追跡できませんでした。そのうえで命令は、社員がいくつかの仮定を置いて見積もったところ、マイニングの影響はゲーミングの売上の伸びの重要な要因と言える水準にあったと認定しています。

そのうえで命令は、10-QがOEMへの影響だけを書き、ゲーミングへの影響を書かなかったことで、「同社のゲーミング売上の前年比の伸びがクリプトマイニングによって意味のある影響を受けていない、という誤った印象を与えた」と認定しました。SECの暗号資産・サイバー部門長のクリスティーナ・リットマン氏は、発表のなかで「NVIDIAの開示の不備は、主要な市場における同社の事業を評価するための重要な情報を投資家から奪った」と述べています。

命令が違反とした規定は、証券法17条(a)(2)と(3)、四半期報告書を正しく出すことを求める取引所法13条(a)、そして開示の統制に関する規則などです。命令は、17条(a)(2)と(3)の違反には故意(scienter)を要さず、過失の認定で足りると明記しています。命令のなかに、故意を認定した記述はありません。NVIDIAが命令を認否せずに受け入れたのは、2003年に会計処理をめぐる命令を受けたときと同じ形でした。

この時期の開示をめぐっては、株主による証券集団訴訟も起こされています。NVIDIAの2023年度の10-Kによれば、原告の株主たちは、会社と一部の役員が2017年と2018年のチャネル在庫と暗号資産マイニングの影響について虚偽または誤解を招く説明をしたと主張しています。米連邦最高裁は2024年6月17日にNVIDIA側の上告を受理し、11月13日に口頭弁論を開きましたが、12月11日に「受理は不適切だった(dismissed as improvidently granted)」として、判断を示さずに上告を退けました。


ハッシュレート制限(LHR)のいたちごっこと「The Merge」

マイニングの需要は、もう一度GeForceに向かいます。2021年5月に提出した10-Qで、NVIDIAは、ゲーミングが暗号資産マイニングの需要の恩恵を受けたと考えると書き、ただしその程度を見極めるのは難しいとしています。

今度は、NVIDIAは製品の側でゲームとマイニングを分けようとしました。

2021年2月18日、NVIDIAは公式ブログ『GeForceはゲームのために、CMPは採掘のために』(元のページはいまは別のページへ転送され、転載で確認できます)で、2つの手を同時に打ち出しました。

ひとつは、2月25日に発売する「GeForce RTX 3060」のドライバが、イーサリアムの採掘アルゴリズムに特有の性質を見分け、採掘の効率(ハッシュレート)を「およそ50%」制限するという措置です。もうひとつは、採掘を専門とする事業者向けの製品群「CMP(Cryptocurrency Mining Processor)」でした。ブログによれば、CMPは画像を描かず、画面の出力端子も持たず、GeForceの仕様を満たさないので、ゲーマー向けのGeForceの供給には響かないとされていました。

同じ年の5月26日、NVIDIAは新しく製造するRTX 3080、3070、3060 Tiでもイーサリアムのハッシュレートを抑え、そのカードに「Lite Hash Rate(LHR)」の表示を付けると発表しました。2022年度第2四半期(2021年5〜7月)の10-Qによれば、同四半期に出荷したAmpere世代のGeForce GPUのうち「80%以上」がLHRの製品でした。

CMPも売れました。2022年度(2022年1月期)のCMPの売上は「5億5,000万ドル」で、前年度は「ごくわずか(nominal)」だったと、2022年度の10-Kは書いています。

ところが、制限は破られます。2022年8月31日に提出した2023年度第2四半期の10-Qに、NVIDIAはこう書きました。

「当社のLHRカードのハッシュレートの性能を上げようとするアフターマーケット(市販後)での試みは成功しており、当社のゲーミングカードはマイナーにとってより魅力的になるかもしれない」

イーサリアムでのGPUのマイニングを終わらせたのは、イーサリアム自身の仕組みの変更でした。

2022年9月15日、イーサリアムは「The Merge(マージ)」と呼ばれる更新を実行し、合意の仕組み(コンセンサス)を「プルーフ・オブ・ワーク(PoW)」から「プルーフ・オブ・ステーク(PoS)」へ移しました。ethereum.orgによれば、これでイーサリアムの消費電力は約99.95%減りました。イーサリアム財団は、マージの後はネットワーク上でのマイニングはできなくなると予告していました。

2022年11月18日に提出した2023年度第3四半期の10-Qで、NVIDIAはこう記しています。

「イーサリアム2.0のマージに伴い、NVIDIA AmpereおよびAda LovelaceアーキテクチャにはもはやLHRは含まれない」

同じ10-Qの数字は厳しいものでした。CMPの売上はこの四半期も前の四半期も「ごくわずか」で、ゲーミングの売上は前年同期より51%減っています。会社は、ゲーミングの減少の理由として、需要の見込みに合わせてパートナーへの出荷を絞り、チャネルの在庫を調整したことと、景気の逆風や中国のロックダウンが消費者の需要を圧迫していることを挙げました。マージの影響がいくらだったかは、数字にしていません。同じ四半期には7億200万ドル、9カ月の累計では20億1,000万ドルの在庫の費用が計上されており、10-Qは四半期の7億200万ドルを主に中国のデータセンター需要の減少によるものと説明しています。

その10-Qの提出から12日後の2022年11月30日、OpenAIは対話型AI「ChatGPT」を公開しました。6年前の夏に、フアン氏がDGX-1の初号機を自ら届けた研究所です。

ChatGPTの公開をはさむ2023年1月期、NVIDIAのデータセンターの売上は150億500万ドルで、ゲーミングの90億6,700万ドルを初めて上回りました。ここから、NVIDIAの売上の重心はデータセンターへ移っていきます。

(第4回「5兆ドルの工場と『見えない堀』」へ続く)

参考文献