2023年5月24日。NVIDIAが出した2024年度第1四半期(2023年2〜4月)の決算発表には、ひとつの数字が載っていました。

その四半期の売上高は71億9,200万ドル、うちデータセンター部門は42億8,000万ドルでした。目を引いたのは、その下の「見通し」の欄です。

「売上高は110億ドル(プラスマイナス2%)となる見込みである」

1四半期で、売上を40億ドル近く積み増すという予告でした。同じ発表で、ジェンスン・フアン氏は「企業があらゆる製品、サービス、業務プロセスに生成AIを取り入れようと競い合うなか、世界に据え付けられた1兆ドル分のデータセンターの設備が、汎用の計算から加速計算へと移っていく」と語りました。「急増する需要(surging demand)に応えるため、供給を大きく増やしている」とも述べています。

その3カ月前、2023年2月の決算発表で、フアン氏はすでに「AIは変曲点にある」と述べていました。2023年3月21日、クラウドサービス「DGX Cloud」を発表した場では「私たちはAIの『iPhoneモーメント』にいる」と語っています。さらにさかのぼる2022年3月、新しいGPU「H100」の発表では、こう言っていました。

「データセンターはAI工場(AI factories)になりつつある。山のようなデータを処理し、精製して、知能を生み出している」

見通しの110億ドルにも、上がありました。3カ月後の2023年8月23日に発表された第2四半期の実績は、売上高135億1,000万ドル、データセンター部門だけで103億2,000万ドル(前四半期比141%増、前年同期比171%増)でした。

企業は、なぜこれほどこの会社のチップを買い続けたのでしょうか。手がかりは、生成AIの波が来るずっと前から積み上がっていた3つのものにあります。チップそのもの、チップどうしをつなぐ網、そしてその上に重なったソフトウェアです。


「1年周期」の疾走とMellanoxという血管

1つめは、GPUを深層学習の計算に合わせて作り替えることでした。

2017年5月10日、NVIDIAは「Volta」アーキテクチャのGPU「V100」を発表します。210億個のトランジスタを載せたこのチップは、AIの計算を速めるために新しく設けた「Tensor Core(テンサーコア)」を640基備え、深層学習で120テラフロップスの性能をうたいました。

2020年5月14日には、540億個を超えるトランジスタを持つ「A100」を、すでに全面生産に入り世界の顧客へ出荷しているとして発表し、前の世代に比べて性能を最大20倍に引き上げたと説明しました(会社の発表)。2022年3月22日には、800億個のトランジスタを持つ「H100」を発表します。H100には、深層学習のモデル「Transformer(トランスフォーマー)」の計算を前の世代より最大6倍速くする「Transformer Engine」が載っていました。

2024年3月18日には、2,080億個のトランジスタを持つ「Blackwell」と、Blackwell GPU 72基と自社のCPU「Grace」36基をひとつのラックにまとめた「GB200 NVL72」を発表し、大規模言語モデル(LLM)の推論で、同じ数のH100に比べて最大30倍の性能が出るとしました。

同じ年の6月2日、台北で開かれる見本市Computexを前にした基調講演で、フアン氏はこう語っています。「私たちの会社には1年のリズム(one-year rhythm)があります」

その後、2025年3月には「Blackwell Ultra」を発表し、パートナー経由で同年後半から出すとしました。2026年1月5日のCESでは、次の世代の「Rubin」が「全面生産中(in full production)」だと発表します。もっとも、翌2月に出した2026年度の10-Kでは、Rubinは「2027年度後半に量産出荷を始める見込み」と書かれ、8月の10-Qでは「Vera Rubinは2027年度第3四半期に量産出荷を始めた」と書かれています。同じ製品について、会社の書類の言い方は時期によって違っていました。

2つめが、チップどうしをつなぐ網でした。

NVIDIAは2014年3月に、GPUとCPUのデータのやり取りを当時の5〜12倍に速める接続技術「NVLink」を、将来のGPUに組み込む計画として発表していました。2018年3月には、最大16基のV100を毎秒2.4テラバイトで同時に通信させるスイッチ「NVSwitch」と、それを使うシステム「DGX-2」を発表しています。

そして2019年3月11日、NVIDIAは買収を発表します。スーパーコンピュータで使われる通信規格「InfiniBand(インフィニバンド)」や高速イーサネットの製品を手がけるMellanox Technologies(メラノックス)を、1株125ドルの現金、企業価値にして約69億ドルで買うという合意です。

共同の発表文には、2社が描いたデータセンターの姿が書かれています。

「将来のデータセンターは、何万もの計算ノードを持つ巨大な計算エンジンとして組み上げられ、最適な性能を得るために、その相互接続(インターコネクト)と一体で設計されることになる」(原文 "Datacenters in the future will be architected as giant compute engines with tens of thousands of compute nodes, designed holistically with their interconnects for optimal performance.")

GPUという頭脳に加えて、それらをつなぐ血管まで自分のものにするということです。米国の独占禁止法の待機期間の満了、欧州委員会とメキシコの承認、そして中国の国家市場監督管理総局(SAMR)による条件を付けた承認を経て、買収は2020年4月27日に約70億ドルで完了しました。SAMRは、この統合がGPUアクセラレータや専用のネットワーク機器などの市場で競争を排除・制限する効果を持つ、またはそのおそれがあるとして、抱き合わせをしないこと、中国への供給を続けることなどを条件に付けていました。この公告は、のちの第5回でもう一度出てきます。

ネットワークの重さは、売上の表に表れています。2026年度の10-Kによれば、データセンター売上のうち「ネットワーキング」は、2024年度が85億7,500万ドル、2025年度が129億9,000万ドル、2026年度が313億7,600万ドルでした。2027年度第1四半期(2026年2〜4月)には、1四半期で148億ドル(前年同期比199%増)に達しています。

すべての買収が実ったわけではありません。

Mellanoxの買収を終えてから5カ月足らずの2020年9月13日、NVIDIAはソフトバンクグループから英国の半導体設計会社Arm(アーム)を、株式と現金で総額400億ドルで買うと発表しました。

今度は、各国の規制当局が前に立ちました。2021年4月19日に英国の担当大臣が国家安全保障を理由に介入を通知し、同年10月27日には欧州委員会が詳しい審査に入ります。競争政策を担うマルグレーテ・ベステアー上級副委員長は、「ArmとNVIDIAは直接競合していないが、Armの知的財産は、NVIDIAの製品と競合する製品にとって重要な投入物である」と述べています。2021年12月2日には、米連邦取引委員会(FTC)が買収の差し止めを求めて訴えを起こしました。

NVIDIAは2022年2月8日、「取引の完了を妨げる重大な規制上の課題」を理由に、Armの買収契約を解約したと開示します(8-K)。前払いした12億5,000万ドルは売り手側が受け取ったままとなり、NVIDIAは13億6,000万ドルの費用を計上する予定だと書きました。手元には、20年間のArmのライセンスが残りました。


1兆ドルから5兆ドルへ ── 書き換えられた決算書

2023年からの生成AIの波は、NVIDIAの決算書を大きく書き換えていきます。

最初に起きたのは、主役の交代です。2022年度(2022年1月期)までは、ゲーミング部門(124億6,200万ドル)がデータセンター部門(106億1,300万ドル)を上回っていました。2023年度にこれが入れ替わり(データセンター150億500万ドル、ゲーミング90億6,700万ドル)、2024年度にはデータセンターが475億2,500万ドルと前の年の3倍を超え、ゲーミング(104億4,700万ドル)を大きく引き離します。

そこからの年度ごとの数字は、次のとおりです。

  • 2024年度(2024年1月期):売上高 609億2,200万ドル(データセンター 475億2,500万ドル)/粗利益率 72.7%
  • 2025年度(2025年1月期):売上高 1,304億9,700万ドル(データセンター 1,151億8,600万ドル)/粗利益率 75.0%
  • 2026年度(2026年1月期):売上高 2,159億3,800万ドル(データセンター 1,937億3,700万ドル)/粗利益率 71.1%(この年度の第1四半期に、中国向けH20の規制に関わる45億ドルの費用を計上)

2027年度に入ると、第1四半期(2026年2〜4月)の売上高は816億1,500万ドル(データセンター752億ドル)、第2四半期(同5〜7月)は962億2,100万ドル(データセンター890億ドル、粗利益率75.0%)となり、第3四半期の売上見通しは1,080億ドル(プラスマイナス2%)と発表されました。この2027年度第1四半期から、NVIDIAは市場別の区分を「Data Center」と「Edge Computing」の2つに組み替えると発表し、「Gaming」は単独の区分として表に出なくなりました。

売上は、ひと握りの大口顧客に集まっていました。2026年度の10-Kによれば、社名は伏せたまま、2社の直接顧客がそれぞれ全社売上の22%と14%を占めています。2027年度上期でも、3社の直接顧客がそれぞれ16%、15%、13%を占めていました。

株式市場の数字も動きました。報道で時価総額の節目をたどると、次のようになります。

  • 2023年5月30日:取引開始時に1兆ドルに達し、終値では9,900億ドルに戻した(CNBC)。
  • 2024年2月23日:取引時間中に一時2兆ドルに達した(Reuters)。3月1日に2兆ドルを超えた(dpa)。
  • 2024年6月5日:時価総額が3兆190億ドルに上がった(AP)。
  • 2025年7月9日:上場企業として初めて4兆ドルを超えた(AP)。翌10日の終値は4兆40億ドル(Reuters)。
  • 2025年10月29日:終値で5兆300億ドルとなり、初めて5兆ドルに届いた会社になった(CNBC、Fox Business)。2026年10月6日には、時価総額が5兆8,000億ドルに迫ったとBloombergが伝えています。

道のりは一本調子ではありませんでした。2025年1月27日、中国のAI研究所DeepSeekとの競争が強まるという懸念から売りが広がり、NVIDIAの株価は17%下がって、時価総額は6,000億ドル近く減りました。CNBCは、1社が1日で失った額として米国の歴史で最大だと伝えています。


AMDの追撃と1株1セントのワラント

NVIDIAの粗利益率は、7割を超えていました。調査会社TechInsightsの推計を伝えたDCDの記事(2024年6月)によれば、2023年のデータセンター向けGPUの出荷台数で、NVIDIAの比率は98%でした。

3つめが、ソフトウェアでした。追う側の書類には、その重さが自分たちの言葉で書かれています。

インテルは、AI向けのアクセラレータ「Gaudi(ガウディ)」で追いかけました。2024年4月の決算説明では「2024年後半にアクセラレータで5億ドルを超える売上を見込む」としていましたが、2024年10月31日の第3四半期の決算説明では、こう述べています。

「Gaudiの普及は、全体として予想よりも遅れている。Gaudi 2からGaudi 3への製品の切り替えと、ソフトウェアの使いやすさ(software ease-of-use)が採用の速さに響いた。その結果、2024年にGaudiで5億ドルの売上という目標は達成できない」

翌2025年1月30日には「クラウドのAIデータセンター市場には、まだ意味のある形で参加できていない」と述べ、次の世代の「Falcon Shores」は市場に出さず、社内の試験チップとしてだけ使う計画だと説明しました。

AMDは、2021年11月の「Instinct MI200」、2023年12月の「MI300X」、2024年10月の「MI325X」、2025年6月の「MI350」シリーズと、データセンター向けのGPUを出し続けました。2026年7月23日には、「MI455X」を72基まとめたラック型のシステム「Helios(ヘリオス)」を打ち出し、11月3日の決算説明では、その四半期にMI455Xの量産出荷を始めたと述べています。ソフトウェアの基盤「ROCm」についても、同じ説明で「ROCm 10」を出したことと、エンジニアの何週間分もの最適化作業を数時間にするという「ROCm.AI」を加えたことを挙げました。

そのAMDが、2026年2月4日に提出した2025年度の年次報告書(10-K)で、競合についてこう書いています。

「NVIDIAは、データセンターGPUでの市場の地位、資金力、独自のソフトウェア・エコシステム(proprietary software ecosystem)をてこに自社のシステムを売り込み、当社と取引する顧客に影響を及ぼしている」

これはAMDの側の主張です。ただ、NVIDIA自身の書類にも、ソフトウェアの層の厚さは書かれています。

2006年に始まったCUDAの上には、深層学習用の「cuDNN」(2014年)、複数のGPUの間の通信を受け持つ「NCCL」(2016年)、推論を速める「TensorRT」(2016年)、分野別のライブラリ群「CUDA-X AI」(2019年)、AIモデルを部品のように配備する「NIM」(2024年)、オープンソースの推論の基盤「Dynamo」(2025年)が重なっていきました。NVIDIAの10-Kは、2018年度に「70万人を超えるCUDAの開発者」と書き、2026年度には「CUDAとその他の当社のソフトウェアツールを使う開発者は世界で750万人を超える」と書いています(数え方の範囲が違うので、そのまま比べることはできません)。2026年度の10-Kは、6,000本のアプリケーションに対応しているとも書いています。

その構図のなかで、AMDは大型の契約を取りにいきました。

2025年10月6日、AMDはOpenAIと、MI450シリーズなどを6ギガワット(GW)規模で配備する契約を発表しました。2026年2月24日には、Meta(メタ)とも最大6GW規模の契約を結んだと発表します。

それぞれの発表と同じ日にAMDが出した8-Kには、もうひとつの条件が書かれていました。AMDはOpenAIとMetaのそれぞれに、AMDの普通株式を最大1億6,000万株、1株0.01ドル(1セント)で買えるワラント(新株予約権)を発行していたのです。

権利は段階ごとに確定する仕組みで、最初の分は最初の1GW分の納入(OpenAIの場合はMI450シリーズ)で確定し、残りは購入が6GWに近づくにつれて確定していきます。OpenAIの8-Kによれば、全量の確定には6GW分の購入に加えてAMDの株価の目標(最後の分は1株600ドル)などを満たす必要があり、確定した分ごとに技術面・商業面の条件も付いています。OpenAIのワラントの期限は2030年10月5日です。

AMDは11月3日の決算説明で、このワラントに関わる11億ドルの非現金の費用を2026年第3四半期に計上したと述べました。2026年7月に発表されたAnthropicとの最大2GWの契約の発表文には、ワラントの記載はありません。

AMDは発表文で、ワラントの目的を「戦略上の利害をさらに一致させるため」(原文 "to further align strategic interests")と説明しています。

ここから先は藍の読み方です。追う側が、大口の買い手に自社株を受け取る権利まで付けて契約を結んだという事実は、この市場で買い手がどれほど強い立場にあるのか、そしてNVIDIAの「見えない堀」がどれほど深いのかを考える材料になります。


包囲網と60人のフラットな帝国

大口の顧客たちも、自分でチップを作る道を進んでいます。

Googleは2016年5月、独自のチップ「TPU」を「データセンターの中で1年以上動かしてきた」と公表していました。2025年10月にはAnthropicが最大100万基のTPUを使えるようになると発表し、11月には第7世代の「Ironwood」を数週間のうちに一般提供すると発表しています。2026年4月には、一部の顧客の自社のデータセンターへTPUをハードウェアとして納め始めると表明しました。

Amazon(AWS)は、独自チップ「Trainium2」を50万基近く使う「Project Rainier」を稼働させています。2026年7月31日の同社の記事は、独自チップの事業が年換算で250億ドルを超える規模になったと書き、OpenAIが2027年からTrainiumを2GW分使うと約束したとも伝えています。

Microsoftは「Maia 100」(2023年11月)に続いて「Maia 200」(2026年1月)を発表し、2026年10月には、2027年からMaiaを数GW規模で導入して「Microsoftの製品とサービスの主たる推論システム」にすると書きました。Metaは推論向けの独自チップ「MTIA」を「数十万基」使っていると書き、2026年4月にはBroadcomと独自のAIチップを共同で開発すると発表しています。

そのBroadcomのAI関連の売上は、2024年度通年で122億ドルでしたが、2026年度第3四半期には1四半期で167億ドルとなり、第4四半期は217億ドルを見込むとしています。調査会社TrendForceは2026年4月、2026年のAIサーバーのうち、こうした独自設計のチップ(ASIC)を使うものの比率を約27%と見積もりました(台数の比率で、チップの売上のシェアではありません)。

ソフトウェアの側でも、CUDAを直接書かずに済む中間の層が育っています。

OpenAIが2021年7月に公開したプログラミング言語「Triton(トライトン)」は、「CUDAの経験がない研究者でも、非常に効率のよいGPUのコードを書ける」ことをうたいました。2023年3月の「PyTorch 2.0」では、NVIDIAとAMDのGPU向けに、このTritonを使ってコードを生成し、ハードウェアの細部を隠す仕組みが入りました。

2023年9月には、Arm、富士通、Google Cloud、インテル、Qualcomm、Samsungなどが参加する「UXL Foundation」が立ち上がり、2025年5月には、NVIDIAとAMDのGPU、GoogleのTPU、AWSのチップなどに対応する推論エンジン「vLLM」がPyTorch Foundationに加わりました。ハードウェアの違いを覆い隠そうとする動きは、各団体の発表で確かめられます。

一方で、NVIDIA自身の10-Kでは、開発者の数は年ごとに増え続けています。堀が崩れたのか保たれているのか、どちらかに言い切れる資料はまだありません。

NVIDIAも動き続けました。2026年9月2日、オープンソースのモデルやデータセットを開発・共有するプラットフォームを運営するHugging Face(ハギング・フェイス)を、約119億ドルで買う契約を結びます(8-K)。NVIDIAは同じ8-Kで、Hugging Faceのプラットフォームをこれまでどおり開いたまま保ち、他社の半導体にも対応し続けると約束しています。

会社がこれほど大きくなっても、フアン氏の組織の運び方は独特でした。2024年4月、決済大手Stripeのイベント「Stripe Sessions」で、同社のパトリック・コリソン氏に聞かれたフアン氏は、NVIDIAの経営陣は60人で、全員が自分の直属だと答えています。

「私は1対1の面談(one-on-ones)をしませんし、私のスタッフはかなり大人数です。私が言うことは、ほとんどすべて、全員に同時に言います」

CEOの直属が60人いれば、会社の階層は「たぶん7つくらい」減らせる、ともフアン氏は語りました。情報に近いかどうかで仕事の貢献が決まるべきではない、というのがその理由です。ひとつの中心から全員へ、同じ情報を同時に届ける組織です。

ただ、この会社の売上を左右するものは、製品と組織の外にもありました。2022年8月26日、米国政府はNVIDIAに、A100とH100の中国(香港を含む)とロシアへの輸出に許可が要ると通知します。国家と国境の問題です。

(第5回「封じ込めと追いかけ合い」へ続く)

参考文献